もう迷わない！特定疾病保険の選び方
特定疾病って聞いたことありますか？
生命保険では主に『三大疾病』と呼ばれる『がん』『心疾患』『脳血管疾患』を指します。
この三大疾病は死亡リスクが高いだけでなく、治療費が高額であったり、発症後の収入減少など長期にわたって生活に支障が出ることも多い病気です。
そんな三大疾病から家計を守る『特定疾病保険』について今回は解説していきます。
こんにちは。
DaiChan ファイナンシャルアカデミー塾長のDaiChan(ダイちゃん)と申します！
600名以上のお客様との家計のご相談で得た豊富な知識を元に、皆様のためになる金融知識を定期的にお届けするブログを目指してまいります。
前回の記事では今回ご紹介する三大疾病のうちの一つ『がん』の特徴について解説いたしました。
特定疾病保険とは
特定疾病保険ではがんを含む『生活習慣病』を守るための保険です。
生活習慣病とは別名成人病とも呼ばれますが、保険では主に三大疾病、七(八)大疾病を保障する2つに大別されます。
生活習慣病の中でも心疾患や脳血管疾患などは高い死亡率や完治後も後遺症が残る可能性があるため、不安に感じる方も多いそうです。
特定疾病保険の多くは『一時金』で給付を受けられるものが多いですが、近年は『治療ごとに給付金が受け取れる』ものも増えてきているため、今回は給付方法の一例や保障内容の一例についてご紹介いたします。
一時金タイプ
一時金タイプの保障は、診断確定時や所定の状態になった際に給付金が支払われます。
例えば、心疾患や脳血管疾患では『手術』または『(◯日以上の)入院』になった場合給付されるものが一般的です。
少し古いタイプの保険ですと、心筋梗塞で『60日以上の労働制限』や脳卒中で『60日以上の後遺症』が残った場合に支払われるといったものです。
近年の医療技術の進歩で上記のような状態になるケースも減ってきているため、最近では手術または入院で、給付金が出るものが増えてきています。
一時金で給付金が受け取れれば当面の治療費や生活費を予め確保しておくことができるので、お金の心配をせず治療に専念することができるようになります。
しかし、2年以上の長期の治療となると一時金が底をついてしまう可能性もあるため、長期で給付が得られるものも併せて準備するとより安心な保障になるでしょう。
一時金タイプの一例
では、実際の保障内容の一例を見ていきましょう。
今回はメディケア生命の『メディフィットPlus』でご説明します。
https://yuyu.medicarelife.com/net/direct/sisan/unloginpsisan/openPage.do#
メディフィットPlusは三大or八大疾病一時金が選べる保険となっています。
一時金の金額設定は50〜100万円の範囲で10万円ずつ設定可能です。
三大疾病
始めに30歳男性、終身払い『三大疾病』『100万円』で試算しましょう。
三大疾病は『がん(上皮内を含む)』の初回診断時、前回の給付から1年以上経過後の入院。『心疾患』『脳血管疾患』は手術または20日以上の入院で給付され、それぞれ支払回数の限度はありません。
※急性心筋梗塞と脳卒中の場合は入院日数の制限はなく、入院確定で支払われます
八大疾病
次は『八大疾病』『100万円』でご覧ください。
八大疾病の対象となるのは、上記の三大疾病にプラスして『慢性腎不全』、『肝硬変』、『慢性膵炎』、『糖尿病』、『高血圧性疾患』が対象となります。
こちらの五疾病はそれぞれ通算5回限度となります。
五疾病は給付条件が比較的重度な状態で支払われるため、少々条件が厳し目です。
しかし、三大疾病は対象範囲が広く保険料も抑えられるため、人気のプランとなっています。
治療ごとの給付タイプの一例
こちらのタイプは特定の治療を受ける度に給付金が貰えるタイプの保険です。
一回あたりの給付額は一時金よりも少ないですが、何年も続くような長期的な治療の場合はこちらの保険の方が受け取り総額が多くなるケースもございます。
上記の一時金でご紹介したメディケア生命に治療ごと給付タイプの保障もあるため、こちらもご覧ください。
三大疾病
30歳男性、終身払い『三大疾病』抗がん剤『10万円/月』、心疾患/脳血管疾患『5万円/月』で試算しましょう。
抗がん剤は薬代が高額なため、自己負担でも8～9万ほどの自己負担(高額療養費制度利用の場合)が必要になるケースもあります。
また、心疾患や脳血管疾患の薬剤も抗がん剤ほどではありませんが、それなりの負担額になってきますので、それも保障してくれる保険です。
上記の内容では抗がん剤は10万円/月、特定疾病は5万円/月の給付金が受けられます。
金額は1,000円/月ごとに設定できますので、希望額を細かく決めることが可能です。
9疾病
では、次は『9疾病』を対象とする保障内容をご覧ください。
三大疾病対象の保障よりも保険料は上がるものの、保障対象が広がりますので親族に生活習慣病の多い方には魅力的な保障ではないでしょうか。
治療ごとに給付が得られる保険はまだ出始めたばかりなので、あまりラインナップは多くありませんが、これからの主流になる保険の一種類かと思います。
なにより掛け捨ての保険なので、できる限り割安で長期間保障が得られるものが望ましいので、このタイプの保険ももっと増えてくれると嬉しいですね。
特定疾病保険のまとめ
今回は特定疾病保険の特徴についてお話ししました。
一時金や治療ごと給付の保険など、複数の選択肢がありますがいかがでしたでしょうか。
初動で給付が得たい場合は一時金、長期で給付が得たい場合は治療ごとの保障がおすすめです。
もちろん両方を合わせて準備する方も多いので、予算と必要とする保障を整理して選ぶのが良いかと思います。
このブログでは生命保険、投資、不動産などお金に関する具体的な情報を発信していくことを目的としています。
『金融商品を売らない』個人FPとしてご相談に乗ることも可能ですので、是非お気軽にお声がけください。
このブログの読者様は優遇してご案内させていただきます！
それでは次回の更新もお楽しみに！
がん保険はこう選べ！特徴を徹底解説
日本人の2人に1人は一生に一回診断を受けると言われている『がん』。
高額な治療費や身体的、精神的な負担も多いイメージがありますが、がん保険ではどのようにして保障してもらえるのかを解説いたします。
こんにちは。
DaiChan ファイナンシャルアカデミー塾長のDaiChan(ダイちゃん)と申します！
600名以上のお客様との家計のご相談で得た豊富な知識を元に、皆様のためになる金融知識を定期的にお届けするブログを目指してまいります。
前回の記事では『医療保険』の特徴について解説いたしました。
どんな人に必要で、逆に不要な人はどんな人なのか。
今回は『がん保険』にフォーカスして解説していきたいと思います！
がん保険ってどんな保障？
がん保険はがん治療の際に必要になるお金を、診断時や入院時に『一時金』や『特定の治療ごと』に給付してくれるものが一般的です。
一時金は50万円～数百万円ほどで設定することが多く、特定の治療ごとに受けとれる保障の場合は通院時や治療を受けた月ごとに5千円～数十万円を受け取れるようにしているのが一般的です。
また、がん保険も医療保険と同様で、掛け捨て型の終身タイプが一般的です。
積立型や定期タイプも存在していますが、あまり普及はしていない印象ですね。
がんについての基礎知識
そもそも、がんとはどんな病気なのか簡単に説明すると、私たちの体の中で常に行われている『細胞分裂の際に起こるエラー』です。
本来あるべきはずの機能を持たず、他の臓器に悪い影響を与えてしまう細胞がどんどん増殖していってしまう症状を指します。
また、がんには『悪性新生物』と呼ばれるがんと、『上皮内新生物』と呼ばれるがんの2種類があります。これも簡単に説明すると、『悪性新生物=他の部位に転移する可能性がある』、『上皮内新生物=他の部位に転移する可能性が少ない』という特徴があります。
がんについてより詳しく知りたい方は、下記のリンクをご覧いただけると知識を深めることができると思いますので、一度ご覧いただくのがおすすめです。
また、がんのお話をする際に『がん家系』か否かという話題も多く出ますが、がん全体では遺伝が要因となっているものはおよそ5%ほどに留まるというデータも出ています。
よって、がんになるか否かはその人の体質や遺伝子、生活環境、運、その他もろもろが影響するため、この情報だけでがん保険がいるかどうかはあまり議論する価値がないと私は考えます。
では、がん保険が必要な方と、不要な方はどのように見極めればよいのか、次の項目で解説していきます。
がん保険が必要なのはどんな人？実際の治療ケースを紹介
ここまででがん保険の特徴とがんについての基礎知識をお話ししました。次は実際のがん治療の際の費用について考えていきましょう。
がんの治療を受ける際に問題となるのは、『治療費』と『収入減少』の2点が主な問題点となってきます。
がんの治療費はいくら必要？
がんの治療に関しては、『外科手術』『放射線治療』『薬物療法』『緩和ケア』の4つが主な治療になっています。
最初の3つが症状の改善を目的とした治療行為にあたり、最後の緩和ケアは末期がん等で治る見込みが薄い場合などに行う痛みを和らげる治療行為になります。
日本生命が公開しているデータブックを元に治療費の一例について見ていきましょう。
ケース1を見ますと、初年度で大きくお金がかかり、2年目以降は一定額で治療費がかかる内容になっています。理由は初年度に入院、手術が発生しているためです。2年目以降は通院による治療(抗がん剤などの投薬)が続くためです。
入院、手術にかかる費用は前回紹介した『高額療養費制度』の項目をご覧いただければと思います。
通院にかかる費用で代表的なものですと、『抗がん剤治療』があげられます。
抗がん剤は近年では通院しながら受けるケースが多いのですが、薬剤の金額は1回あたり80万円ほどする薬剤もあります。(公的保険適応前)
通院ももちろん高額療養費制度対象となりますが、毎月治療が必要になってくるような場合ですと、治療費の負担が苦しくなる可能性があります。
治療費の負担としては入院･手術＜長期の通院治療＜自由診療の順に負担が大きくなるようなイメージです。
ただし、最近は医療技術も進歩しており、がんの早期発見も可能になってきています。
早期治療の場合は1年以内で治療が終了してしまう場合もありますので、すべての方が高額な医療費が必要になるわけではありません。しかし、まだまだ長期治療が必要なケースもあるため、心配であればがん保険は検討したほうが良いでしょう。
収入減少に備えるためには
がんなどで長期治療を受ける場合は本人や配偶者も仕事を休職(退職)や時短勤務になる場合が多いです。
世帯収入が半分になってしまうケースもあるそうです。
しかしながら、会社員の方の場合は社会保障で給与の一部を保障してくれる制度も存在しています。
これは『傷病手当金』という制度で、簡単に説明すると給与の約3分の2を最大で1年半の間保障してくれる制度になっています。(会社の福利厚生によってはより長期を保障してくれるケースもあります)
よって、会社を休職扱いとして在籍している限り、一定期間は最低限は収入を確保できますが、自営業の方はこのような社会保障が存在しないため、即生活に支障が起きる可能性があります。
また、長期の治療になってしまった場合、この傷病手当金が打ち切られる可能性もあるため、社会保障で完璧に守られているわけではありません。
数か月単位であれば預貯金や社会保障と合わせて生活を維持することができるかと思いますが、1年～の治療期間となると多くの場合生活水準を変化させる必要が出てきます。
特に住宅ローンや子どもの進学が重なってくるタイミングですと、このリスクがより高まってきます。
がん保険の具体例
では、実際にがん保険が必要だと感じた場合、どのように検討すればよいのか具体例を交えて考えていきましょう。
今回は『一時金』と『放射線治療給付金』、『抗がん剤給付金』が受け取れる保険会社をご覧ください。
今回は『FWD富士生命のがん保険』をご覧ください。
FWD富士生命は一時金が特徴的で、主契約の『悪性新生物診断給付金』は初回は『診断確定時』に給付され、2回目以降は『前回受け取ってから2年以上経過』して、『入院』または『通院』をすると再度受け取れるという内容です。
他者で多い要件は初回は同じで、2回目以降は『1年または2年以上経過』、『入院』というパターンが一般的ですので、年数の要件は劣りますが、通院で支払われる点は優秀ですね！
今回も30歳男性、終身払、掛け捨てタイプで試算しましたが、いかがでしょうか。
一時金の100万円で初期治療や収入減に備え、抗がん剤、放射線治療給付金で長期の通院治療に備えることが可能です。
もちろんこの保険会社以外にも良い保障はたくさんありますので、実際の相談は信頼のおけるFPに相談してみるのが良いでしょう。
がん保険のまとめ
がん保険は長期的な治療費や収入減少に備える保険だということが分かりました。
私個人としてはがん保険はコスパの高い保険だと考えていますが、不要な方も中にはおりますので、どんな方が選び、どんな方が選ばないのか最後にまとめます。
がん保険が必要な方
・長期的な治療費の負担を賄いたい
・休養の際の収入減少に備えたい(具体的には住宅ローンや子どもの教育費が必要な時期)
・家系にがんの罹患者が多い場合
がん保険が不要な方
・5年前後の生活費が予備費として準備できている
・会社の福利厚生が充実しており、収入減を長期で補填してくれる
・治療費のために資産を手放すことになっても問題ないと感じる方
がんは症状によって必要な費用が大幅に変わってきます。
万が一高額な治療費、生活費が必要になった際に生活水準を変えたくないと感じる方は割安な保険会社の中から許容できる保険料で選択してみるのはいかがでしょうか。
相談の際は状況をしっかりヒアリングしてくれるFPと一緒にプランニングしていくのがおすすめです。
私は保険会社に所属していないため保険提案を行わず、ライフプランニングを専門としてFP相談を承っておりますので、ご希望の際はコメント欄にお問い合わせください。
それでは次回の更新もお楽しみに！
医療保険ってどんな保障？具体例も紹介
病気やケガでの急な入院が起こった時にどのような備えがあればいいか不安ですよね。
今回は入院の際に役に立つ、『医療保険』について解説していきます。
こんにちは。
DaiChan ファイナンシャルアカデミー塾長のDaiChan(ダイちゃん)と申します！
600名以上のお客様との家計のご相談で得た豊富な知識を元に、皆様のためになる金融知識を定期的にお届けするブログを目指してまいります。
以前の記事で生命保険の3つの役割について解説させていただきました。
今回はその中の『医療保険』について解説していきます。
これさえ読めば急な入院手術の際の支出におびえないで大丈夫です！
医療保険とはどんな保障内容なのか
医療保険は病気やけがで入院や手術の際に給付金が受け取れるものが一般的です。
医療保険は入院の際に1日当たり3,000円～20,000円という給付方法が一般的ですが、最近では1日でも入院すれば10万円～が受け取れるタイプも出てきています。
また、手術給付金は入院日額の10倍～20倍の給付となるものが一般的ですが、外来での手術(入院がない骨折などの手術)の場合は日額の5倍などになるケースがほとんどです。
医療保険には掛け捨てタイプと積立タイプが両方ありますが、積立タイプの医療保険は保険を利用した場合、返戻金から給付額が引かれていくというものが一般的ですので、運用益はそこまで見込めないものが多いです。
また、保険の形は定期、終身ともにありますが、現在は終身型の医療保険が一般的になってきています。
さて、ここまで医療保険の基礎についてご説明いたしました。
次は医療保険が必要な方と不要な方について考えていきましょう。
社会保障で十分だという意見も…
皆さんは『高額療養費制度』という国の制度をご存じでしょうか？
これは会社の社会保険や、国民健康保険に加入している方であれば皆さんが受けられるものです。詳しくは下記URLをご覧ください。
高額な医療費を支払ったとき | 健康保険ガイド | 全国健康保険協会
ざっくり簡単に説明すると、およそ年収360万円～800万円弱の方ですと、1か月あたりの医療費の上限額がおおよそ8万円程になる制度です。
※自由診療などの健康保険適応外の治療に関してはこの制度の対象外になります。
例えば、狭心症などで2週間ほど入院した場合、手術などがあり治療費の総額が高額になったとしても、健康保険適用部分の自己負担は9万円弱となります。高額な個室さえ選ばなければ、その他の食事代や着替え、雑費などを合わせても10～15万円程で持ち出しが済んでしまうのが現在の日本の医療費制度となっています。
このように医療費に関しては国の手厚い保障があるため、預貯金で30万円程度の予備費があれば不測の入院費用なども十分に賄えると考えて良いでしょう。
しかし、長期入院や差額ベッドを使う入院の場合は支払額が高額になりがちですし、仕事を休む場合は収入も減るため、医療保険でその補填をするのは効果的です。
※仕事を休業する際の保障は『傷病手当金』というものがございます。
医療保険に加入したほうがいい人は？
また、今まで600名以上の方とライフプランニング相談をさせていただいたFPとして経験則でお勧めするとしたら、妊娠出産を考えている女性は検討したほうが良いかもしれません。
理由は、出産の際に異常分娩に該当するケースが若い方でも多いためです。
帝王切開や切迫早産だけでなく、吸引分娩や大きめの会陰切開といったものも給付の対象となります。
それに産後は何かと入用ですので、保険で給付金が入れば少し得した気分になりますよね(笑)
医療保険の具体例
さて、ここまで医療保険の基礎、社会保障で守られているポイントをお伝えしましたので、具体的な保険会社の試算をしてみましょう。
今回は30歳男性、終身払、入院日額10,000円、手術給付20倍で試算してみました。
特約は『先進医療特約』だけ付帯しました。
これは厚生労働省が指定する、今現在は健康保険の対象外ではあるが、ゆくゆく健康保険の対象とすることを目標としている『一歩進んだ医療技術』として認識してください。
チューリッヒは掛け捨てですので、月々2,062円で加入できます。
他の保険会社と比較してもかなり割安な部類の保険会社ですね。
ちなみに冒頭に説明した『1回でも入院をすれば10万円給付される』保障をオプションで付帯すると、+780円/月の2,842円/月になります。
一例としてはこのような内容となっています。
現在は短期入院化が進んでいるため、脳卒中などで何年も入院するケースを除けば、この保障で入院手術で費用が足りないということは滅多に起こらないでしょう。
医療保険単体で見れば、各社2,000～5,000円/月ほどの保険料が相場になっていますので、社会保障と予備費の有無によって保障が必要か否か決めるのが良いでしょう。
医療保険のまとめ
医療保険は入院手術の際に給付が受けられる保険である。1回の入院では15～30万円程度の予備費があれば保険を使わなくても医療費は賄える。
この2点が分かりましたので、実際に必要なケース、不要なケースをまとめましょう。
●医療保険が必要なケース
・差額ベッドや収入の補填として活用したい
・近い将来妊娠や出産を検討しているケース
・まとまった予備費が準備できていない、または今後難しくなるケースが想定されている場合
・自営業で治療中の収入が止まった時のために備えたい方
●医療保険が不要なケース
・予備費がいつでも準備できる方
不要なケースが1項目だけになってしまいましたが、結論これだけなんですよね…
予備費が常に100万円くらいある方だったら医療保険は不要だと私は思いますが、長期入院が心配な方は医療保険を準備しておいてもいいかもしれません。
今回は医療保険について解説いたしました。
次回は医療保険の仲間である『がん保険』について解説していきたいと思います。
私は保険を売らないFPとしてフリーで活動しておりますので、ご相談を希望される方はコメント欄よりお問い合わせください。
記事になる前の有益な情報も率先してお話しさせていただきます。
