【生命保険料控除】どこよりも分かりやすく解説!
『生命保険に加入すれば年末調整でお金が戻ってきますよ!』
保険の勧誘を受けた際にこんなセールストークを耳にした方も多いのではないでしょうか。
生命保険料控除ってそもそも何なの?という方から、実際に制度を活用することでどの程度の節税効果があるのかまで今回はガッツリ分かりやすく解説していきます!
こんにちは。
DaiChan ファイナンシャルアカデミー塾長のDaiChan(ダイちゃん)と申します!
600名以上のお客様との家計のご相談で得た豊富な知識を元に、皆様のためになる金融知識を公平にお届けするブログを目指してまいります。
今回は年末調整で話題に上がる生命保険料控除について解説いたします!
税金の話は分かりづらいことも多いかと思いますが、イラストを交えて分かりやすく説明いたしますので、最後までお付き合いください!
生命保険料控除とはそもそも何なのか?
日本で暮らしている以上納税の義務がありますが、できる限り生活に使えるお金は残したいものです。
特に会社員の方は経費を算入し、税金を減らすことは中々できないですよね。
生命保険料控除はサラリーマンでも比較的利用しやすい節税制度であるため、多くの方が活用しているかと思います。
ですが、実際にどのような制度なのかイマイチよくわからないという方も多いと思いますので、今回は生命保険料控除について分かりやすく解説いたします!
払った保険料を経費とみなしてくれる制度
企業や個人事業主であれば上記の写真のように『①売上』-『②経費』=『③利益』の構図で収益を申請します。
最後に残った③の利益に応じて税金を納めるのが日本の税収システムです。
では会社員の場合はどうでしょうか?
まず、会社員の場合は②の経費に算入できるものがそれほど多くはありません。
例えば、会社に着ていくためのスーツや通勤用に購入した自動車など、企業や個人事業主であれば業務に必要なものとして経費へ参入することが可能ですが、これに代わる制度は会社員の場合『基礎控除』のみでその他はほぼ経費算入はできません。
このようにサラリーマンが行える節税は非常に限られており、その中でも利用しやすい制度の一つが生命保険料控除になっています。
生命保険に払った保険料を②の経費に一定額まで参入できるため、収入を小さく見せることができ、課税される金額を圧縮する役目が生命保険料控除にはあります。
生命保険料控除の計算方法
では、ここから生命保険料控除の計算方法についてご説明します。
具体的な節税額などは人によってさまざまなので、今回は概要をお話ししたいと思います。
なお、生命保険料控除には『新契約』と『旧契約』という二つの制度があります。
『新契約』制度を利用する保険は平成24年(2012年)1月1日以後に締結した保険契約が当てはまり、それ以前の契約については『旧契約』制度の対象となります。
新旧の制度の違いは要約すると『保険料控除に算入できる保険の種類と金額が変わった』という違いです。
旧契約は2012年よりも以前の契約になりますので、2020年現在はすでに8年以上経過しているため、今回は割愛いたします。
気になる方は下記の国税庁HPより旧契約制度の説明をご覧ください。
よって、今回は新契約制度の特徴について説明いたします。
生命保険料控除の3つの種類
それでは新契約の生命保険料控除について解説いたします。
まず、生命保険料控除は以下の3つの種類に分けて控除を受けることができます。
①一般の生命保険料控除
おもに死亡保険が該当します。定期保険や終身保険、養老保険や学資保険などで払った保険料はこの一般の生命保険料控除欄に記入してください。
②介護医療保険料控除
こちらにはおもに医療保険、がん保険、特定疾病保険、介護保険などで払った保険料で控除を受けることができます。
③個人年金保険料控除
最後に個人年金保険で払った保険料はこの項目で保険料控除が受けられます。日本円建て、外貨建て、変額保険の種類は問わずこの項目に記入してください。
生命保険料控除では上記の3種類を活用し、節税することが可能です。
その合計額を申請書に記入し、提出する流れとなります。
保険料控除の上限額
ここまでで生命保険料控除の目的と対象範囲が分かったかと思います。
では、支払った保険料は全額控除の対象になるかというとそうではありません。
生命保険料控除の対象となるのは①、②、③の項目それぞれ4万円/年までと決められています。
ですので、上記3項目すべてを満額で活用したとしても、生命保険料控除は最大で12万円/年までの節税効果となります。
つまり、積立の保険にたくさん加入している方で、年間何十万円と保険料を支払っている方でも上限は12万円/年までと決められています。
上限があるという点は残念ですが、保険が必要で加入する人ならば絶対に利用したほうが良い制度となっています。
生命保険料控除の注意点
生命保険料控除の説明をした際に勘違いしやすいポイントがあります。
それは、『生命保険料控除を受けた額だけ税金が減る(還ってくる)わけではない』という点です。
前述の生命保険料控除の概要でも説明しましたが、この制度はあくまでも『経費』として申請するものなので、支払う税金そのものを減らす制度ではありません。
具体的には下記の図をご覧ください。
日本の税収システムは①の収入(課税される利益)に対して一定の税率をかけることで、その年に収める税金を決定します。
よって、生命保険料控除は①の収入(課税額)を小さくすることで、結果的に③の納税額を少なくすることは可能ですが、③の納税額そのものを減らすシステムではないことを覚えておいてください。
税金に関する記事もいずれまとめたいと思いますが、生命保険料控除は『所得税控除』という制度になります。
③の納税額を減らす制度は『税額控除』といい、『住宅ローン減税』などが当てはまります。
生命保険料控除のまとめ
今回は生命保険料控除についての概要を解説いたしました。
ポイントを3つにまとめましたので、最後におさらいしたいと思ます。
①生命保険料控除は『一般』『介護医療』『個人年金』の3項目を利用可能
②それぞれの項目ごとに4万円/年まで支払った保険料を控除対象にできる
③生命保険料控除は所得税控除のため、あくまで『経費』の一部としての節税効果
最後にもう一点補足をしたいと思います。
今回紹介した生命保険料控除以外にも、『所得税控除』を活用できるものが存在しています。
具体的にはiDeCo(確定拠出年金)は生命保険料控除よりも節税効果が大きくすることが可能です。
今後iDeCoについても解説してまいりますので、どうぞお楽しみに!
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また、記事にしてほしい内容やご指摘などがございましたら是非コメント欄へお願いいたします!
それでは次回もお楽しみに!
就業不能保険を徹底解説!類似の保険も紹介
病気やけがで一番心配なことってなんでしょうか?
高額な治療費も心配ですが、長期間働けない間の収入減少が一番影響が大きいのではないでしょうか?
今回は働けなくなった際に給付が得られる就業不能保険や、類似の保険、社会保障なども合わせて解説していきます!
こんにちは。
DaiChan ファイナンシャルアカデミー塾長のDaiChan(ダイちゃん)と申します!
600名以上のお客様との家計のご相談で得た豊富な知識を元に、皆様のためになる金融知識を公平にお届けするブログを目指してまいります。
今回ご紹介する就業不能保険ですが、『医療保険』の仲間の保険になっています。
下記の記事で医療保険について紹介していますので、よろしければ一度ご覧ください。
就業不能保険とはどんな保険?
冒頭でお伝えしたとおり、就業不能保険は『働けなくなったとき』に給付が得られる掛け捨ての保険です。具体的には、就業できない月ごとに〇〇万円が給付される仕組みとなっています。
ですが、働けなくなったとはいえ様々なケースが存在します。
例えば、インフルエンザで1週間ほど会社を休まなければいけなくなった場合や、がんなどの大病で1年以上休まなければいけなくなった場合など症状によって影響度合いも異なってきます。
実は就業不能保険ではすべての休業を保障しているわけではなく、一定の条件で給付金が支払われる仕組みとなっています。
就業不能保険の給付条件
就業不能保険が支払われる条件は主に2つです。
①医師から見て60日以上就労が困難であると判断された場合(※1)
②障害認定を受けた場合(※2)
(※1)契約によって180日以上のケースもあり。入院または在宅療養が条件。
(※2)一般的には2級以上、保険会社によって異なる可能性あり。
このように長期的な療養の際に給付が受けられるような条件となっています。
また、ほとんどの保険会社で『精神障害』に対しては給付対象外となっているため、現代病であるうつ病や統合失調症などでの療養は給付金がもらえません。
※一部条件付きで給付が得られる保険会社もあるため後述します
では、仮に長期的な治療が必要になってしまった場合、短くても60日間は給付を待たなければいけませんが、その間の収入はどのように保障すればよいのでしょうか?
実はそんな心配を守ってくれる公的保障がありますので、次の項目でご説明します!
働けない時の公的保障『傷病手当金』
皆さんは健康保険の制度である傷病手当金をご存じでしょうか?
これは会社員や役員の方が会社の健康保険に加入している場合に使用できる制度です。
病気やけがでお仕事を3日以上連続して休み、その間給与や報酬が支払われなかった場合に最大で1年6か月の間給与の約3分の2が支払われる制度です。
ですので、仮に働けない状態がしばらく続いても収入が全く0になってしまう!という状態は回避できるようになっています。
しかし、自営業やフリーランスの方は国民健康保険に加入している方も多いかと思います。
この場合は上記の傷病手当金の制度が存在しないため、休業=即収入0となってしまいます。
よって、会社員の方であれば傷病手当金のおかげでなんとか食つなぐことはできるかもしれませんが、自営業の方は生活費の蓄えがない場合危機的状況に陥る可能性があります。
その際に役立ってくるのが今回解説している就業不能保険になります。
就業不能保険の具体例
さて、ここまでで就業不能保険の保障内容や、必要性が高い方が分かってきましたね。
それでは具体的に保障内容と保険料について見ていきましょう。
就業不能保険は複数の保険会社が販売していますが、今回はその中でも商品性が高いアクサダイレクトで実例をご覧ください。
アクサダイレクト生命を例にとった理由ですが、他社がほとんどの場合『精神疾患』での休業は給付の対象外としていますが、アクサダイレクトは条件付きではありますが精神疾患が原因の休業でも給付対象という点と、それでいて保険料が比較的割安である点が良いと感じたため実例でご紹介しました。
それでは、試算の条件は30歳男性、65歳満了、月々20万円の保障、免責期間60日で試算しています。
※アクサダイレクトの場合免責期間180日が選択できませんので、ご注意ください。
※試算結果は2020年2月26日現在のものです。
自営業のケース(満額タイプ)
自営業の方の場合は傷病手当金の項目で紹介したように、公的保障が存在しないため休業後できる限り早めに満額で給付が得られるパターンがベストかと思います。
『満額タイプ』では60日の免責期間を終えた直後から20万円/月の給付が療養中に受けとることが可能です。
ちなみに比較対象ですが、テレビCMなどでご存じの方も多いアフラックの『給与サポート保険』でほぼ同条件の比較をした場合『6,020円/月』となりました。
全く同じ内容ではありませんが、月々1,500円ほどの保険料差が出るのは中々重要なポイントかと思いますので、ぜひご参考にしてください。
会社員のケース(ハーフタイプ)
会社員の方は傷病手当金があるので、1年6か月の間は最低限の収入が保障されていますが、それ以降は障害年金等がもらえない場合全くの無収入となってしまう可能性があります。
ですので、長期的な保障を準備したい場合は『ハーフタイプ』という特則を付加することをお勧めします。
このように傷病手当金が給付される1年6か月間は給付額を半分にし、その分保険料を割安にすることができます。
会社員としての社会保障を生かしながら、不足している部分を自助努力で賄う合理的な方法ですね。
ですが、長期間働けない傷病となると限られた病気になるため、会社員の方が就業不能保険を必要とするかは懐疑的な方も多いようです。
しかし、資金に余裕があり収入が止まってしまうことを心配される方はそのほかの保険との組み合わせも加味して検討してもいいかもしれませんね。
類似の保険
ここまでで保障内容や具体例をお話してきましたが、実は就業不能保険に似た保障内容の保険が存在しています。
以前ご紹介した『収入保障保険』と名前が似ているため混同してしまいがちですが、収入保障保険は『死亡保障』がメインの保険となっています。
ですが、実は収入保障保険には死亡時以外にも給付が得られる特約を付与できるタイプも存在しています。
それがこちらの特約(特則)で、特定の障害認定を受けた場合に月々決められた金額が給付されるという保障内容です。
ですので、1年6か月以降の長期間の給付が必要で、死亡保障も同時に準備しながら保険料も抑えたいという要望の方はこのような方法で準備する選択肢もございます。
その他にも損害保険分野の『所得補償保険』というものもありますが、こちらは期間が1~5年間の間で設定するものなので、定期的に更新が必要となります。
長期間(65歳まで等)保障しておきたい方は、就業不能保険か収入保障保険に特約を付加する契約が満期までの支払保険料総額が少なくて済みますので、おすすめです。
まとめ
今回は働けなくなった時の保障『就業不能保険』について解説いたしました。
会社員の方と自営業の方で必要度合いが異なってきますので、ご自分の今後のライフプランに合わせて検討すると良いかもしれません。
会社員の方
・傷病手当金が出る1年6か月間は保険の必要性が低い
・しかし、住宅ローンや子どもの進学などの心配がある場合は長期の保障として検討する価値あり
・検討する場合は保険料が割安な『ハーフタイプ』がおすすめ
・支払われる条件は重症な傷病になるため、全体の保険料で負担がなければ加入することをすすめる
自営業の方
・会社員と異なり傷病手当金が受けられない
・60日間の免責期間を過ぎれば満額給付が得られる『満額タイプ』がおすすめ
・その他の保障内容との組み合わせによって加入するか否かを決めると良い
いかがでしたでしょうか。
もっとココの詳しい情報が知りたい!やココ間違ってるよ!といったご指摘がありましたらコメント欄から是非ご意見をください!
皆様のお役に立つ金融知識をこれからもまとめていきますので、ぜひお楽しみに!
サラリーマンの保険の選び方!年代別に必要保障を解説
働き方改革が話題になっている昨今ですが、やはりフリーランスや経営者よりもサラリーマンとして収入を得ている方が大半なのが現在の日本でしょう。
先行きの分からない現代だからこそ資産形成や万一のリスクにはしっかりとした保障で準備したいものです。
今回はそんなサラリーマン向けの『世代別の生命保険の選び方』を解説してまいります!
こんにちは。
DaiChan ファイナンシャルアカデミー塾長のDaiChan(ダイちゃん)と申します!
600名以上のお客様との家計のご相談で得た豊富な知識を元に、皆様のためになる金融知識を公平にお届けするブログを目指してまいります。
今回は生命保険の選び方をご案内するにあたり、下記の保険を選ぶ際に知っておいた方が良い基礎知識についての記事もご覧ください!
ご存じの方は飛ばしていただいて結構です^^
保険の選び方ってどうすれば正解なの?
生命保険を検討するときに一番悩むのが『自分に合っている保険をどう探せばいいのか』という点ではないでしょうか。
会社に来る保険の営業さんや、来店型保険ショップに聞きに行くのもいいけれど、営業を掛けられるのも嫌だし…と感じて行動に移せない方も多いと思います。
今回はそんな悩みを解決するために、今回は年代別の保険選びのポイントをお伝えいたします!
独身世代に最適なプラン
社会人になりたての方や、結婚の予定は当面ない方など現在では多くの方が当てはまるフェーズかと思います。
独身の方々は家族に保障を遺すよりも、自分の病気やけがの際に支出を減らす保険や、将来への積立を重視する保険が一般的です。
具体的には医療保険や、積立保険を準備し、今後の生活に備えつつもいつでも変更ができるようにしておくプランが最適でしょう。
例えば死亡時に何千万も死亡保障が下りるような保険はあまり必要がないケースがほとんどなので、病気やケガでの入院時に貯金を切り崩さないようにする保険が良いでしょう。
また、近年では晩婚、少子化も進んでいるため、自身の将来のために様々な用途で活用可能な短期払いの終身保険などもニーズが出てきています。
積立保険は基本的に加入後10年強で元本回復するものが多いです。
結婚後の住宅購入費用や教育費のために中期で元本回復する積立保険は独身世代にも向いています。もちろん老後まで運用し続けることも可能なので、結婚などがなくても自身の老後費用として退職後に活用することが可能です。
このパターンであれば①医療保険で急な医療費をカバーすることができ、②で将来への積立と死亡時の最低限の保障を両立することが可能です。
また、入籍、出産のタイミングでは死亡保障の追加や医療保障の見直しなど比較的小さな変更で見直しをすることが可能なので、無駄を省いた備え方となっています。
結婚・出産のタイミング
結婚や出産のタイミングでは上記の独身世代の保障にプラスしてパートナーや子どもに対してどのような保障をのこすのか考える場面となります。
子どもを考えているか否か、お互いの働き方などによっても変わってきますが、一般的な備え方を紹介していきたいと思います。
上記の独身世代では積立保険と死亡保障を両立する方法を紹介しましたが、子どもが大学までお金に困らないよう保障をのこしてあげたいと考えるのであれば、掛け捨ての保険なども検討すると良いでしょう。
掛け捨ての保険を追加することで少ない掛け金でまとまったお金を家族にのこすことが可能です。
これであれば月々の負担も少ないので、子どものためにもお金を使える余力を残すことができるでしょう。
ここまでで十分な保障と中期的な積立は行えましたが、②の短期払いの積立は場合によっては子供の教育費のために解約してしまう可能性があるため、余裕があればこのタイミングで老後の積立を始めるのも良いでしょう。
老後の保障
ここまでで独身世代、結婚・子育て世代の必要保障について解説しましたが、最後に老後を迎えた世代が必要とする保障について解説いたします。
この世代では病気やけがなどの治療費と、身辺整理に必要なお金を準備するタイミングとなります。よって、独身世代に近い保障となります。
老後は子供も独立しており、自分が亡くなったとしてもほとんどの場合は多額のお金を遺す心配は必要ありません。しかし、年金生活となり現役世代よりも収入が減ってしまうため、突発的な医療費の負担などはできる限り抑えたいものかと思います。
そのため、病気やけがに備える医療保険と、死亡時に必要なお葬式費用などの身辺整理費が必要となります。
身辺整理費用は人によっては貯蓄などで準備できている方もいるかと思いますので、その場合は保険で新たに準備する必要はないかと思います。
しかし、医療費については個人によって幅があるため、医療保険で準備することをお勧めいたします。
特にがんや脳卒中などの特定疾病は治療期間も長期になり、医療費が高額なケースも多いため、老後に医療費で破産…なんて可能性も考えられます。
がん保険は若いうちに入っておけば割安で一生涯保障してくれるものも最近では多いので、一度検討されることをお勧めいたします。
掛け捨ての医療保険であれば、入院保障とがん保障合わせて5,000~8,000円/月前後での加入も可能ですので、月々の保険料も年金で支払うのは負担なく続けられるかと思います。
老後もお孫さんのためにプレゼントしてあげたり、旅行や趣味のためのお金も準備したいですものね。
今は保険会社も商品性で勝負する時代になってきていますので、月々の負担を減らしながら十分な保障を準備することも十分可能になってきています。
昔加入した保険よりも充実した内容で、且つ保険料も安いなんてことも多いので、何年も見直しをしていない方は保障の見直しをしてみると良いかと思います。
見直しをする際は『〇〇生命』のように一社専属ではなく、『〇〇窓口』などの複数の保険会社を扱っている保険代理店がおすすめですよ!
まとめ
今回は世代別の保障の選び方について解説いたしました。
今回紹介した保険以外にも、就業不能保険や介護保険なども場合によっては検討の対象になってくるかと思いますので、改めて記事にしましたら追記いたします!
このブログでは生命保険、投資、不動産などお金に関する具体的な情報を発信していくことを目的としています。
『金融商品を売らない』個人FPとしてご相談に乗ることも可能ですので、是非お気軽にお声がけください。
このブログの読者様は優遇してご案内させていただきます!