がん保険はこう選べ！特徴を徹底解説
日本人の2人に1人は一生に一回診断を受けると言われている『がん』。
高額な治療費や身体的、精神的な負担も多いイメージがありますが、がん保険ではどのようにして保障してもらえるのかを解説いたします。
こんにちは。
DaiChan ファイナンシャルアカデミー塾長のDaiChan(ダイちゃん)と申します！
600名以上のお客様との家計のご相談で得た豊富な知識を元に、皆様のためになる金融知識を定期的にお届けするブログを目指してまいります。
前回の記事では『医療保険』の特徴について解説いたしました。
どんな人に必要で、逆に不要な人はどんな人なのか。
今回は『がん保険』にフォーカスして解説していきたいと思います！
がん保険ってどんな保障？
がん保険はがん治療の際に必要になるお金を、診断時や入院時に『一時金』や『特定の治療ごと』に給付してくれるものが一般的です。
一時金は50万円～数百万円ほどで設定することが多く、特定の治療ごとに受けとれる保障の場合は通院時や治療を受けた月ごとに5千円～数十万円を受け取れるようにしているのが一般的です。
また、がん保険も医療保険と同様で、掛け捨て型の終身タイプが一般的です。
積立型や定期タイプも存在していますが、あまり普及はしていない印象ですね。
がんについての基礎知識
そもそも、がんとはどんな病気なのか簡単に説明すると、私たちの体の中で常に行われている『細胞分裂の際に起こるエラー』です。
本来あるべきはずの機能を持たず、他の臓器に悪い影響を与えてしまう細胞がどんどん増殖していってしまう症状を指します。
また、がんには『悪性新生物』と呼ばれるがんと、『上皮内新生物』と呼ばれるがんの2種類があります。これも簡単に説明すると、『悪性新生物=他の部位に転移する可能性がある』、『上皮内新生物=他の部位に転移する可能性が少ない』という特徴があります。
がんについてより詳しく知りたい方は、下記のリンクをご覧いただけると知識を深めることができると思いますので、一度ご覧いただくのがおすすめです。
また、がんのお話をする際に『がん家系』か否かという話題も多く出ますが、がん全体では遺伝が要因となっているものはおよそ5%ほどに留まるというデータも出ています。
よって、がんになるか否かはその人の体質や遺伝子、生活環境、運、その他もろもろが影響するため、この情報だけでがん保険がいるかどうかはあまり議論する価値がないと私は考えます。
では、がん保険が必要な方と、不要な方はどのように見極めればよいのか、次の項目で解説していきます。
がん保険が必要なのはどんな人？実際の治療ケースを紹介
ここまででがん保険の特徴とがんについての基礎知識をお話ししました。次は実際のがん治療の際の費用について考えていきましょう。
がんの治療を受ける際に問題となるのは、『治療費』と『収入減少』の2点が主な問題点となってきます。
がんの治療費はいくら必要？
がんの治療に関しては、『外科手術』『放射線治療』『薬物療法』『緩和ケア』の4つが主な治療になっています。
最初の3つが症状の改善を目的とした治療行為にあたり、最後の緩和ケアは末期がん等で治る見込みが薄い場合などに行う痛みを和らげる治療行為になります。
日本生命が公開しているデータブックを元に治療費の一例について見ていきましょう。
ケース1を見ますと、初年度で大きくお金がかかり、2年目以降は一定額で治療費がかかる内容になっています。理由は初年度に入院、手術が発生しているためです。2年目以降は通院による治療(抗がん剤などの投薬)が続くためです。
入院、手術にかかる費用は前回紹介した『高額療養費制度』の項目をご覧いただければと思います。
通院にかかる費用で代表的なものですと、『抗がん剤治療』があげられます。
抗がん剤は近年では通院しながら受けるケースが多いのですが、薬剤の金額は1回あたり80万円ほどする薬剤もあります。(公的保険適応前)
通院ももちろん高額療養費制度対象となりますが、毎月治療が必要になってくるような場合ですと、治療費の負担が苦しくなる可能性があります。
治療費の負担としては入院･手術＜長期の通院治療＜自由診療の順に負担が大きくなるようなイメージです。
ただし、最近は医療技術も進歩しており、がんの早期発見も可能になってきています。
早期治療の場合は1年以内で治療が終了してしまう場合もありますので、すべての方が高額な医療費が必要になるわけではありません。しかし、まだまだ長期治療が必要なケースもあるため、心配であればがん保険は検討したほうが良いでしょう。
収入減少に備えるためには
がんなどで長期治療を受ける場合は本人や配偶者も仕事を休職(退職)や時短勤務になる場合が多いです。
世帯収入が半分になってしまうケースもあるそうです。
しかしながら、会社員の方の場合は社会保障で給与の一部を保障してくれる制度も存在しています。
これは『傷病手当金』という制度で、簡単に説明すると給与の約3分の2を最大で1年半の間保障してくれる制度になっています。(会社の福利厚生によってはより長期を保障してくれるケースもあります)
よって、会社を休職扱いとして在籍している限り、一定期間は最低限は収入を確保できますが、自営業の方はこのような社会保障が存在しないため、即生活に支障が起きる可能性があります。
また、長期の治療になってしまった場合、この傷病手当金が打ち切られる可能性もあるため、社会保障で完璧に守られているわけではありません。
数か月単位であれば預貯金や社会保障と合わせて生活を維持することができるかと思いますが、1年～の治療期間となると多くの場合生活水準を変化させる必要が出てきます。
特に住宅ローンや子どもの進学が重なってくるタイミングですと、このリスクがより高まってきます。
がん保険の具体例
では、実際にがん保険が必要だと感じた場合、どのように検討すればよいのか具体例を交えて考えていきましょう。
今回は『一時金』と『放射線治療給付金』、『抗がん剤給付金』が受け取れる保険会社をご覧ください。
今回は『FWD富士生命のがん保険』をご覧ください。
FWD富士生命は一時金が特徴的で、主契約の『悪性新生物診断給付金』は初回は『診断確定時』に給付され、2回目以降は『前回受け取ってから2年以上経過』して、『入院』または『通院』をすると再度受け取れるという内容です。
他者で多い要件は初回は同じで、2回目以降は『1年または2年以上経過』、『入院』というパターンが一般的ですので、年数の要件は劣りますが、通院で支払われる点は優秀ですね！
今回も30歳男性、終身払、掛け捨てタイプで試算しましたが、いかがでしょうか。
一時金の100万円で初期治療や収入減に備え、抗がん剤、放射線治療給付金で長期の通院治療に備えることが可能です。
もちろんこの保険会社以外にも良い保障はたくさんありますので、実際の相談は信頼のおけるFPに相談してみるのが良いでしょう。
がん保険のまとめ
がん保険は長期的な治療費や収入減少に備える保険だということが分かりました。
私個人としてはがん保険はコスパの高い保険だと考えていますが、不要な方も中にはおりますので、どんな方が選び、どんな方が選ばないのか最後にまとめます。
がん保険が必要な方
・長期的な治療費の負担を賄いたい
・休養の際の収入減少に備えたい(具体的には住宅ローンや子どもの教育費が必要な時期)
・家系にがんの罹患者が多い場合
がん保険が不要な方
・5年前後の生活費が予備費として準備できている
・会社の福利厚生が充実しており、収入減を長期で補填してくれる
・治療費のために資産を手放すことになっても問題ないと感じる方
がんは症状によって必要な費用が大幅に変わってきます。
万が一高額な治療費、生活費が必要になった際に生活水準を変えたくないと感じる方は割安な保険会社の中から許容できる保険料で選択してみるのはいかがでしょうか。
相談の際は状況をしっかりヒアリングしてくれるFPと一緒にプランニングしていくのがおすすめです。
私は保険会社に所属していないため保険提案を行わず、ライフプランニングを専門としてFP相談を承っておりますので、ご希望の際はコメント欄にお問い合わせください。
それでは次回の更新もお楽しみに！
